DX（デジタルトランスフォーメーション）とはどういう意味？🧐 わかりやすく解説💡
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「DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進しましょう」ということはよく聞くものの、そもそもDXとは何なのか、ということはあまりよく知られていません。
「DXとは」と調べても専門用語ばかりで結局よくわからないままの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回は根本の「DXとは何なのか」という疑問にお答えしますので、ぜひ最後まで読んでご参考になさってください。
DXの言葉の意味を知ることで、DX推進のためにできることや、進め方も見えてくるでしょう。
DXを簡単にわかりやすく一言で言い換える
お忙しい方のために、DXとは何なのかを経済産業省の定義を元に、なるべくわかりやすく、意味が変わらないように言い換えてみました。
「企業がビジネスの変化に対応するために、データやデジタル技術を使って、お客様や社会のニーズに合わせて商品やサービス、ビジネスのやり方を変えること。そして、仕事のやり方や組織の仕組み、仕事の流れ、企業の文化も変えて、他の企業よりも有利になること。」
これで大枠がわかった方がいらっしゃれば幸いです。
以下で詳しく紐解いていきます。
経済産業省によるDXとは
DXとは、経済産業省の言葉をお借りすると以下のように定義されています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
（引用：経済産業省）
「わかるようでよくわからない」というのが正直な感想ではないでしょうか？
段階的に解説していきます。
まずは、主語と述語だけを切り抜くと以下のようになります。
企業が競争上の優位性を確立すること
主語と述語だけを切り抜くと、企業がより優位になるような立場を確立すること、という意味になり、意外と普通のことを言っているように聞こえます。
そのために必要なのが以下のことです。
データとデジタル技術を活用する
ここもなんとなくわかりそうですね。
「データとは」「デジタル技術とは」とまで問われると別のお話になってしまいますので、ざっくりとコンピュータや機械と捉えてください。
そのようなコンピュータなどを活用して、企業が優位性を確立するために必要なのが「変革」ですが、その前に重要なことを言っているので、忘れないようにしましょう。
顧客や社会のニーズを基にする
忘れがちですが忘れてはいけないのが「顧客や社会のニーズを基にする」という部分です。
デジタルなど関係なしに、通常の勤務でも時々忘れてしまう方もいらっしゃるのではないでしょうか。
データやデジタルを活用するのですが、あくまで「顧客や社会のニーズ」を基に行なうのがDXです。
昨今では、顧客のニーズも社会のニーズも変化が非常に激しいため、冒頭の部分にこの一文が加えられています。
ビジネス環境の激しい変化に対応する
顧客や社会のニーズは激しい変化をしておりますので、提供する製品やサービスも変化に対応する必要があります。
でなければ、結論の競争上の優位性を確立することが難しくなるためです。
また、製品やサービスが激しい変化に対応すると、作り方や管理の仕方、市場の分析の方法なども変わってくるでしょう。
この辺りを含めて「ビジネス環境の激しい変化に対応」と述べていますが、そのために必要なのが先ほど述べた「変革」です。
製品やサービス、ビジネスモデルの変革
まずは1つ目の変革です。
「変化」ではなく「変革」となっているのは、変革の持つ意味にあります。
変化は何かが変わったこと全般を指しますが、変革とは、土台にあるような制度や基盤が変わるような様を表します。
製品やサービス、ビジネスモデルは全て企業の生み出す価値であり、いわば収入源となるようなものです。
業種によって製品なのかサービスなのかは変わってくるので、あらゆる業種を包括的に捉えるために「製品やサービス、ビジネスモデルの変革」という表現となっています。
こちらは、各企業が顧客向けに行なう変革です。
業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土の変革
2つ目の変革は「業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土」の変革です。
「製品やサービス、ビジネスモデル」が顧客向けなのに対し、こちらは企業内部での変革として挙げられます。
全てを網羅しようとして、単語の羅列になっているような感じはしますが、要は業務のあり方、企業の在り方を変革しましょうという意味となります。
これまでをまとめて考えると、以下のDXの意味も若干理解しやすいのではないでしょうか。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
DXと似た言葉の違い
DXという言葉が日本で本格的に使われ始めたのは、2018年に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためのガイドライン」を策定した時がきっかけです。
その後、2021年4月ごろをピークに浸透していきました。
しかし、6年経ってもなお意味が浸透していない要因のひとつには似たような言葉の存在があるでしょう。
ここでは、DXと似た言葉との違いを説明します。
DXとデジタイゼーションの違い
デジタイゼーションとは、データをデジタル情報に変換することを指します。
紙での書面データや、写真などをデジタルなデータとして扱えるように変換します。
つまり、デジタルにする対象はデータそのものであり、保存、共有、検索などが簡単になります。
局所的な変更ではありますが、DXには欠かせない要素でもあります。
DXとデジタライゼーションの違い
デジタライゼーションとは、業務のプロセスや方法をデジタル化し、業務の効率化や生産性の向上を促進することを指します。
DXとの違いとしては、 DXは企業のビジネスモデルや企業文化そのものを変革することを指すのに対し、デジタライゼーションでデジタルに変更する対象は、業務のプロセスやフローです。
デジタライゼーションも、DXを推進するために欠かせません。
DXとデジタル化の違い
デジタル化とは、主にアナログ的な一部の業務やプロセスをデジタル技術に変更することを指します。デジタル化はデジタル技術の活用の一環であり、DXはそれを含む企業自体の変革を指します。
つまり、デジタル化はDXに含まれる概念です。
また、近年では、デジタイゼーション、デジタライゼーションを含む事があったり、デジタイゼーションとほぼ同義として使われることもあります。
上記の言葉をまとめると以下のようになります。
- デジタイゼーション：情報・データをデジタル化
- デジタライゼーション：業務プロセス・フローをデジタル化
- DX：ビジネスモデルや企業文化を変革
このように、DX、デジタイゼーション、デジタライゼーションは目的や扱うものが違います。
DXの成功事例
よくDXの成功事例として挙げられるのは「SNSを意識した飲食店」です。
元来の飲食店は、盛り付けの綺麗さは意識されていたかもしれませんが、あくまで味や接客がメインのサービスであって料理の見た目はそこまで重視されていませんでした。
しかし「SNSで気軽に写真を共有したい」といった声（顧客や社会のニーズ）に合わせて、ビジネス環境が変わってきて写真で撮った時に見栄えの良い料理の提供を始めた（製品の変革）店舗もあります。
SNSは、ユーザーが自由に発信できるだけでなく、顧客とコミュニケーションが取れるプラットフォームです。
そのため、SNSで写真を載せてくれたお客様が拡散したり、投稿したお客様にお礼を言って次の来店に繋げたりと、SNSがある種宣伝媒体のように動きます（業務の変革）。
SNS上で話題になると新規のお客様が増加するので、売上高の向上に繋がります（競争の優位性の確立）。
こういった身近な例でもDXは進んでいるのです。
まとめ
今回は、DX（デジタルトランスフォーメーション）とはどういう意味かについて解説しました。
DXとは何なのか、意外と身近な問題で起こっていることであるという事が伝われば幸いです。
社会や技術の進歩に合わせた適切な対応ができるようにしておきましょう。